出身大学
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国際基督教大学 教養学部 社会科学科
2000年03月,卒業
出身大学院
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岡山大学 経済学研究科 経済学
修士課程,2003年03月,修了
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上智大学 経済学研究科 経済制度・組織
博士課程,2008年03月,単位取得満期退学
取得学位
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博士(経済学),上智大学,2011年03月
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修士(経済学),岡山大学,2003年03月
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学士(教養),国際基督教大学,2000年03月
学外略歴
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早稲田大学,研究員,2012年10月 ~ 2013年03月
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早稲田大学,助教,2013年04月 ~ 2014年03月
所属学会・委員会
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環境経済政策学会
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日本経済学会
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環境科学会
研究テーマ
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環境経済学、応用ミクロ経済学
論文
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The Effects of Alternative Carbon Mitigation Policies on Japanese Industries,Energy Policy,62 1254-1267,2013年
Makoto Sugino, Toshi H. Arimura, Richard Morgenstern
共著(海外含む)
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Energy-RelatedEnvironmental Policy and Its Impacts on Energy Use in Asia,ASIAN ECONOMIC POLICY REVIEW,16(1) 44-61,2021年01月
Arimura Toshi H., Sugino Makoto
単著
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アジアにおける脱炭素社会に向けた国際協力の可能性:―カーボンプライシング・市場メカニズムの視点―,環境経済・政策研究,13(2) 70-74,2020年
有村 俊秀, 杉野 誠
単著
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Labor Market Distortions and Welfare-Decreasing International Emissions Trading,ENVIRONMENTAL & RESOURCE ECONOMICS,74(1) 271-293,2019年09月
Takeda Shiro, Arimura Toshi H., Sugino Makoto
単著
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環境情報開示と企業価値—CDPレポートによる評価—,環境科学会誌,30(2) 150-160,2017年
杉野 誠, 井上 雄介
単著
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地球温暖化対策税による産業・家計への影響 : 東京都税制調査会での検討案の評価,環境科学会誌 = Environmental science,25(2) 126-133,2012年03月
杉野 誠, 有村 俊秀, 森田 稔
単著
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環境規制の技術革新への影響 : 企業レベル環境関連研究開発支出データによるポーター仮説の検証(<特集>イノベーションとサステイナビリティ),研究 技術 計画,23(3) 201-211,2009年
有村 俊秀, 杉野 誠
単著
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Does stringent environmental regulation stimulate environment related technological innovation?,上智経済論集,52(1) 1-14,2007年03月
Arimura Toshi H., Sugino Makoto
単著
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Labor Market Distortions and Welfare-Decreasing International Emissions Trading,Environmental and Resource Economics,2019年
Shiro Takeda, Toshi H. Arimura, Makoto Sugino
共著(国内のみ)
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Determinants of household energy efficiency investment: Analysis of refrigerator purchasing behavior,International Journal of Economic Policy Studies,Forthcoming ,2019年
Jiaxing Wang, Makoto Sugino, Shigeru Matsumoto
共著(国内のみ)
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炭素価格政策における費用緩和措置~2011年国内産業連関表を用いたEITE産業の特定~,山形大学大学院 社会文化システム研究科紀要,15 19-29,2018年
杉野誠
単著
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環境情報開示と企業価値―CDPレポートによる評価―,環境科学会誌,30(2) 150-160,2017年03月
杉野誠, 井上雄介
共著(国内のみ)
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Multiplier impacts and emission reduction effects of Joint Crediting Mechanism: analysis with a Japanese and international disaggregated input–output table,Environmental Economics and Policy Studies,2016年09月
Makoto Sugino, Minoru Morita, Kazuyuki Iwata, Toshi H. Arimura
共著(海外含む)
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温室効果ガス排出削減の方法-経済的手法の役割,環境情報科学,44(1) 36-43,2015年
有村俊秀, 杉野誠
共著(国内のみ)
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低炭素型建物の実現における経済学的考察,日本不動産学会誌,26(1) 86-91,2012年
杉野誠
単著
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地球温暖化対策税による産業・家計への影響―東京都税制調査会での検討案の評価―,環境科学会誌,25(2) 126-133,2012年
杉野誠, 有村俊秀, 森田稔
共著(国内のみ)
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国際競争力に配慮した軽減措置対象業種の算定,上智経済論集,56(1・2) 11-25,2011年03月
杉野誠, 有村俊秀
共著(国内のみ)
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国内排出量取引の国際リンクによる経済的影響に関する研究,季刊 環境研究,161 95-102,2011年
有村俊秀, 杉野誠, 武田史郎
共著(国内のみ)
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The effects of voluntary action plans on energy saving investment: an empirical study of the Japanese manufacturing sector,Environmental Economics and Policy Studies,13(3) 237-257,2011年
Makoto Sugino, Toshi H. Arimura
共著(海外含む)
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事業用土地の需要関数と買換え特例制度,季刊 住宅土地経済,75 26-35,2010年
杉野誠, 宅間文夫
共著(国内のみ)
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環境規制の技術革新への影響─企業レベル環境関連研究開発支出データによるポーター仮説の検証─,研究・技術計画,23(3) 201-211,2008年
有村俊秀, 杉野誠
共著(国内のみ)
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Does stringent environmental regulation stimulate environment related technological innovation?,上智経済論集,52(1・2) 1-14,2007年
Toshi. H. Arimura, Makoto Sugino
共著(海外含む)
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高齢者医療費の格差とその経済的含意,岡山大学経済学会雑誌,36(2) 15-34,2004年
知野哲郎, 杉野誠
共著(国内のみ)
科研費(文科省・学振)獲得実績
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基盤研究(A),2021年04月 ~ 2022年03月,国境炭素価格の制度設計とCO2排出削減効果:各国の気候変動対策に与える効果の研究
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基盤研究(B),2018年04月 ~ 2021年03月,副次従業を考慮した都市圏モデルと小地域コホートを用いた都市圏構造の変動分析
受託研究受入実績
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暗示的炭素価格を踏まえたカーボンプライシングの制度設計:効率性と地域経済間の公平性を目指して,2020年04月 ~ 2022年03月,学校法人早稲田大学,一般受託研究
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カーボンプライシングの事後評価と長期的目標実現のための制度オプションの検討,2017年04月 ~ 2020年03月,学校法人早稲田大学,一般受託研究
担当授業科目
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2022年度,環境経済学特別演習
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2022年度,環境経済学特論
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2020年度,環境経済学特別演習
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2020年度,統計学基礎
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2020年度,グループ卒業論文
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2020年度,環境経済学演習
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2020年度,医療経済学
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2020年度,環境経済学2
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2020年度,環境経済学特論Ⅰ
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2020年度,環境経済学演習
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2020年度,環境経済学1
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2020年度,経済数学b
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2019年度,環境経済学特別演習
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2019年度,医療経済学
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2019年度,環境経済学2
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2019年度,統計学基礎
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2019年度,環境経済学演習
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2019年度,環境経済学演習
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2019年度,環境経済学演習
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2019年度,卒業論文
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2019年度,環境経済学特論Ⅱ
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2019年度,環境経済学1
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2019年度,経済数学b
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2019年度,環境経済学演習
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2019年度,環境経済学演習
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2018年度,環境経済学演習
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2018年度,医療経済学
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2018年度,環境経済学特別演習
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2018年度,環境経済学2
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2018年度,地域科学
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2018年度,統計学基礎
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2018年度,卒業論文
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2018年度,環境経済学演習
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2018年度,環境経済学1
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2018年度,企業課題解決型実践演習a
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2018年度,環境経済学特論Ⅰ
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2014年度,エネルギーと地球温暖化(経済学)
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2014年度,環境経済学演習
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2014年度,環境経済学演習
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2014年度,環境経済学
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2014年度,法経政策専門基礎演習