基本情報

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伊関 千書

ISEKI Chihumi


専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 神経内科学

所属学会・委員会 【 表示 / 非表示

  • 日本内科学会

  • 日本神経学会

  • 日本認知症学会

  • 日本東洋医学会

  • 日本国際保健学会

 

論文 【 表示 / 非表示

  • 伊関千書, 鈴木雅雄, 鈴木朋子, 佐橋佳郎, 金子明代, 古田大河, 上野孝治, 三潴忠道. 烏頭剤と鍼灸治療の併用が有効であった、線維筋痛症、慢性疲労症候群、複合局所疼痛症候群の合併症例,日本東洋医学会雑誌,2015年

    共著(国内のみ)

  • ネパールにおける高齢者と認知症,Journal of International Health,2014年

    共著(国内のみ)

  • Iseki C, Takahashi Y, Wada M, Kawanami T, Adachi M, Kato T. Incidence of Idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus (iNPH): a 10-year Follow-up Study of a Rural Community in Japan. ,Journal of Neurological Science,2014年

    共著(海外含む)

  • 多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した―自治体主催の介護予防事業の有用性と評価法の検討. ,Dementia Japan ,2013年

    共著(国内のみ)

  • The Subclinical Decline in Verbal Fluency and Motor Regulation Associated with AVIM (Asymptomatic Ventriculomegaly with Features of Idiopathic NPH on MRI). A Case-control Study. ,Internal Medicine,2013年

    共著(海外含む)

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 若手研究(B),2012年04月 ~ 2015年03月,高齢者の健康と認知症をめぐる環境・社会要因研究:アジアとの比較より

    (背景と目的) 一般住民の認知症に対する問題認識は文化・社会の差異によって異なる。高齢者を取り巻く環境・社会要因が、認知症の診断にも影響する
    認知症を発症しても、その高齢者の日常・社会生活に支障がなく加齢現象であると家族や地域が捉えるならば、医療機関を受診せず認知症と診断されず一生を終える。認知症の定義に「知的機能の低下により2つ以上の認知機能が障害され、日常生活や社会生活に支障をきたす状態」(DSM-Ⅳ-TR, 2000)との記載もあるように、認知症は患者の環境・社会の中で定義されている。検討する社会における「自然な加齢の範囲」それらが高齢者の健康や認知症を検討する上で重要と考えた。
     医療機関も認知症の定義も、西洋文化が基礎となっている。西洋文化の影響が少なく文化・社会が日本と大きく異なり、平均寿命も60歳程度と低く医療も発展途上であるネパールにおいて、一般住民や医療従事者の認知症に対する認識はどの程度か、診断されているか、認知症患者はどの程度存在するのかを知るという目的を立てた。
    (結論)
    ネパールの医療従事者・住民を対象とした調査から
    • 地方では認知症の診断はほとんどされていなかったが、医療従事者は精神神経疾患に遭遇し、地域内での対処・解決を目撃していた。伝統的医療者(祈祷師など)も関与していた。
    • 地域住民は認知症という概念を知らず、「加齢」「認知機能低下」に対して寛容な姿勢であった。認知症高齢者の家族においても、症状や病気に対する問題意識は乏しかった。
    • ベシサハール郡ガイリ村における高齢住民とその家族を対象としてインタビューと認知症スクリーニング調査では、参加者72人、平均年齢69.9±8.0(SD)歳で、Mini-mental state examination平均は19.4±8.9、Hasegawa dementia scale revised平均は19.2±8.3歳で、CDRが1以上で認知症が疑われる高齢者は約20%であり、ネパールの住民で初めて認知症の有病率が得られた。しかし、家族が積極的に高齢者の活動を手伝い、高齢者が活動をしない習慣があり、実際の認知症よりも多くみえている可能性があるなど文化の違いが指摘できる。これらが、国際比較に向けての検討課題である。
    アジア諸国の人口・経済動態からは、ネパールにおいても20年後には高齢化が到来し、高齢者医療や認知症が問題となってくることが予想され、関心を寄せるネパール知識人もいた。現在は高齢者や認知症の実態調査はほとんど施行されていないが、ネパールにおいても来たる高齢化社会へどう備えるかが課題であると考えられる。