研究分野
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人文・社会 / 社会学
出身大学
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立命館大学 産業社会学部 産業社会学科
2010年03月,卒業
出身大学院
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立命館大学大学院 社会学研究科 応用社会学専攻博士課程前期課程
修士課程,2012年03月,修了
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立命館大学大学院 社会学研究科 応用社会学専攻博士課程後期課程
博士課程,2016年09月,修了
取得学位
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博士(社会学),立命館大学,2016年09月
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修士(社会学),立命館大学,2012年03月
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学士(社会学),立命館大学,2010年03月
学外略歴
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日本学術振興会,特別研究員(DC2),2013年04月 ~ 2015年03月
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京都第一赤十字看護専門学校,非常勤講師,2015年09月 ~ 2017年03月
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中京大学,非常勤講師,2016年04月 ~ 2017年03月
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大阪商業大学,非常勤講師,2016年04月 ~ 2017年09月
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立命館大学,専門研究員,2017年04月 ~ 2017年09月
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立命館大学,非常勤講師,2017年04月 ~ 2017年09月
所属学会・委員会
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International Sociological Association Research Committee 06
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関西社会学会
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数理社会学会
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日本家族社会学会
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日本社会学会
研究経歴
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構造と制度の動態的モデルによる女性労働の国際比較研究:統一的比較理論の構築と実証,2013年04月 ~ 2015年03月
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日本における〈ケアペナルティ〉の解明,2017年08月 ~ 2019年03月
論文
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育児サポートの利用可能性と大学生による地域活動への期待,山形大学人文社会科学部研究年報,(18) 217-228,2021年03月
竹内麻貴
単著
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現代日本におけるMotherhood Penaltyの検証,フォーラム現代社会学,17 93-107,2018年05月
竹内 麻貴
単著
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The Motherhood Wage Penalty,2015年SSM調査報告書第7巻労働市場Ⅱ,169-181,2018年03月
TAKEUCHI, Maki
単著
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Combining Egalitarian Working Lives with Traditional Attitudes: Gender Role Attitudes in Taiwan, Japan, and Korea,International Journal of Japanese Sociology,25(1) 100-116,2016年03月
TAKEUCHI, Maki and TSUTSUI, Junya
共著(海外含む)
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家事分担研究の課題 : 公平の視点から効果の視点へ (特集 家事),家計経済研究,(109) 13-25,2016年01月
筒井 淳也・竹内 麻貴
単著
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女性労働力参加の動態的理論枠組みに向けて : 台湾を事例として,立命館産業社会論集,51(2) 73-92,2015年09月
竹内麻貴
単著
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女性の離職に対する企業規模効果の分析,SSJDAリサーチペーパーシリーズ,51 170-186,2014年03月
竹内麻貴
単著
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未来の社会科学ユーザを育てる社会科・公民科の授業づくり : 仮説検証型アンケート調査法を応用した実践報告,中京大学教師教育論叢,4 11-28,2014年
児玉 英靖, 竹内 麻貴, 森田 次朗
共著(国内のみ)
著書
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新世界の社会福祉 第7巻 東アジア,旬報社,2020年03月
上村泰裕
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パネルデータの調査と分析・入門,ナカニシヤ出版,2016年11月
竹内麻貴
科研費(文科省・学振)獲得実績
その他競争的資金獲得実績
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政府統計とサーベイ実験を用いたケアペナルティの検証,2018年04月 ~ 2022年03月,政府統計とサーベイ実験を用いたケアペナルティの検証
本研究の目的は,先進国・後発国で進行する高齢化を念頭に,母親ペナルティ研究を介護及び男性を視野に入れた総合的な「ケアペナルティ研究(ケアを担うものが賃金やその他の生活面に被るペナルティの研究)」として発展させることである.今年度は,二次データの分析と独自に行うサーベイ実験の準備を行った.
二次データ分析では,子どもの誕生が親の健康(メンタルヘルスと主観的健康)にどのような影響を与えるのかを分析した.分析には,東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトが実施している「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」の第1波(2007年)から第13波(2019年)までのデータを用いた.親の健康を捉える指標には「メンタルヘルス」と「主観的健康」を用い,従属変数とした.独立変数である子どもの誕生の指標には,「第一子誕生ダミー(誕生ダミー)」,「観察期間中に第一子誕生経験ダミー(誕生経験ダミー)」,「第一子年齢(15歳以下)」の3つを用いた.記述的に子どもの誕生と親の健康状態の関係について確認した後,基本属性をコントロールした固定効果モデルによる推定を行った.主な結果として,子どもの誕生は女性の健康に対してのみ影響を与えることが示された.具体的には,女性のメンタルヘルスと主観的健康の両方に対して,第一子誕生経験はプラスの影響をもつが,第一子の成長はマイナスの影響を与えていた.
サーベイ実験に関しては,調査の設計と調査票の作成,および調査会社への依頼を終えており,最終調整に入っている段階である.日本学術振興会
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日本における〈ケアペナルティ〉の解明,2017年08月 ~ 2019年03月,日本における〈ケアペナルティ〉の解明
本研究の目的は、先進国・後発国で進行する高齢化を念頭に、母親ペナルティ研究を、介護及び男性を視野に入れた総合的な「ケアペナルティ研究」として発展させることである。ここでのペナルティとは、子どもをもつ女性(または被介護者もつ人)の方が、もたない女性(または人)よりも賃金が低いことをいう。研究は、日本の調査期間が長い個票パネルデータを用いた次の2つの実証研究によって行う。初年度は、1)文献レビューによる分析枠組みの整理と分析方法の検討、2)使用するデータの利用申請を行った。このうち2)については、分析に用いる『21世紀成年者縦断調査』と『中高年者縦断調査』の厚生労働省への利用申請手続きが遅れており、実際の分析に着手できなかった。ただし、日本における母親ペナルティの程度とメカニズムについて、他の短期パネルデータで現状の把握と既存の仮説を検証した成果を、1)の成果に基づいて再構成し「現代日本におけるMotherhood Penaltyの検証」として論文にまとめ投稿した。その結果、査読付き論文として『フォーラム現代社会学』に掲載が決定した。また1)の成果を活かし、日本において計量的に母親ペナルティを検証する上で問題となるセレクション・バイアスを考慮した母親ペナルティの分析を複数の個票データを用いて行なった。その結果は、第64回数理社会学会大会と第90回日本社会学会大会で報告している。これらの報告を踏まえた論文はすでに執筆し、学術雑誌に投稿している。
初年度の研究を通じ、日本では子ども1人あたり約4%の母親ペナルティが生じているが、子どもの数とペナルティの大きさは線形の関係ではなく、子どもが2人いるとよりペナルティが大きいことが明らかになった。また、欧米の研究で提示されてきた仮説は日本のケースにはそのまま適用できないことが明らかになった。日本学術振興会
研究発表
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東北大学 社会にインパクトある研究 ランチセミナー,国内会議,2018年11月,東北大学川内キャンパス,日本におけるMotherhood Penalty研究の現在地,公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等
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第90回日本社会学会大会,国内会議,2017年11月,未就学児をもつ母親の賃金ペナルティの推定,口頭発表(一般)
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第64回数理社会学会大会,国内会議,2017年09月,母親ペナルティにおけるセレクションバイアス,ポスター発表
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二次分析研究会2016課題公募型研究成果報告会「就労・家族・意識の変化に関するパネルデータ分析」,国内会議,2016年03月,母親の賃金ペナルティ,その他
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第59回数理社会学会大会,国内会議,2015年03月,教養教育としての社会調査教育:中学生を対象とした授業実践による検討,ポスター発表
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ⅩⅧ International Sociological Association World Congress of Sociology,国際会議,2014年07月,Do the Small Firms Give Advantages to Female Employees? : Firm Size Effects on Taiwanese Women's Career Choice,口頭発表(一般)
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第57回数理社会学会大会,国内会議,2014年03月,企業規模の違いが女性の就労に与える影響,ポスター発表
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2013年度二次分析研究会参加者公募型研究成果報告会 家庭環境から見た若年者の就業とライフスタイルに関する二次分析:公的統計の匿名データと社会調査の個票データを利用して,国内会議,2014年02月,女性の離職に対する企業規模効果の分析,その他
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第64回関西社会学会大会,国内会議,2013年05月,夫の家事参加は妻の負担を減らすのか :夫婦の働き方と家事参加のパネル分析,口頭発表(一般)
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第22回日本家族社会学会大会,国内会議,2012年09月,定年退職と家事分担,口頭発表(一般)
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Population Association of America 2012 Annual Meeting,国際会議,2012年05月,Disaggregating Housework: An International Comparison of Gendered Segregation of Household Labor,ポスター発表
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第 62 回関西社会学会大会,国内会議,2011年06月,日本・台湾・韓国女性の性別役割意識と高学歴化,口頭発表(一般)
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The 1st Annual Conference of The International Association for Asia Pacific Studies,国際会議,2010年11月,Social Solidarity in Contemporary Japan: An Analysis on People's Priority Social Security Policies,口頭発表(一般)
担当授業科目
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2022年度,家族社会学特別演習
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2022年度,公共政策・地域課題実践演習A4
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2022年度,調査方法論
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2022年度,自治体経営
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2022年度,家族社会学特論
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2022年度,家族社会学
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2022年度,公共システム特別演習
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2022年度,公共政策・地域課題実践演習B1
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2021年度,家族社会学特別演習
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2021年度,家族社会学特論Ⅱ
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2021年度,家族社会学特論
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2020年度,家族社会学特別演習
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2020年度,卒業論文
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2020年度,家族社会学演習
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2020年度,調査方法論
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2020年度,家族社会学特論Ⅰ
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2020年度,社会学演習(前期)
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2020年度,公共政策・地域課題実践演習B4
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2020年度,専門基礎演習
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2020年度,家族社会学演習
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2020年度,家族社会学
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2019年度,家族社会学特別演習
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2019年度,家族社会学演習
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2019年度,社会科学英語演習
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2019年度,公共政策・地域課題実践演習A4
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2019年度,社会学演習(後期)
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2019年度,卒業論文
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2019年度,家族社会学特論Ⅱ
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2019年度,調査の方法
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2019年度,専門基礎演習
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2019年度,家族社会学演習
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2019年度,家族社会学
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2019年度,社会学演習(前期)
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2018年度,社会調査法
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2018年度,社会学演習(後期)
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2018年度,調査方法論
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2018年度,家族社会学特別演習
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2018年度,社会調査法基礎
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2018年度,卒業論文
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2018年度,専門基礎演習
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2018年度,社会学演習(前期)
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2018年度,家族社会学特論Ⅰ
学会・委員会等活動
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数理社会学会,研究活動委員会 事務局,2013年04月 ~ 2015年03月
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数理社会学会,研究活動委員会 委員,2015年04月 ~ 2017年03月
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山形市,「仕事の検証システム」外部検証委員,2019年01月 ~ 2019年08月
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数理社会学会,編集委員会 委員,2019年04月 ~ 2022年03月
社会貢献活動
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山形県立寒河江高校大学訪問時の模擬講義,2019年11月
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山形市仕事の検証システム 外部検証委員,2019年01月 ~ 継続中
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山形大学オープンキャンパス模擬講義「三世代同居は家族を救うか」,2018年08月