人文・社会 / 食料農業経済

東北大学  経済学部  経済学科

1990年03月，卒業

岩手大学  農学研究科  農業経営学専攻

博士課程，2020年03月，修了

博士（農学），岩手大学，2020年03月

経済学士，東北大学，1990年03月

山形県庁，上級行政職，1990年04月 ～ 2017年03月

東北農業経済学会

集落営農法人の経営多角化

集落営農法人の観光事業による経営多角化の意義と課題，2017年04月 ～ 継続中

集落営農法人、経営多角化、観光事業

ウィズコロナ時代における農村ツーリズムの意義と課題 －近場への日帰り旅行における観光客のニーズ分析－，農村経済研究（2022年7月），40(1) 105-113，2022年07月

菅原 靖、角田 毅

共著（国内のみ）

「農村ツアー」に対する観光客の意識分析 : 有望な観光客層の解明，農村経済研究，39(2) 97-106，2022年01月

菅原 靖、角田 毅

共著（国内のみ）

農業・農村に対する観光客の評価と課題 : 観光客の意識分析，農村経済研究，38(2) 19-27，2020年11月

菅原 靖、角田 毅

共著（国内のみ）

農業・農村に対する旅行業者の評価と課題 : 旅行業者従業員の意識分析，農村経済研究，37(2) 1-9，2020年02月

菅原 靖、角田 毅

共著（国内のみ）

集落営農法人における観光事業の取組みと課題，農村経済研究，36(1) 72-80，2018年05月

菅原 靖、角田 毅

共著（国内のみ）

韓国ソウルからの月例韓国レポート

その他

山形県行政の国際化戦略に関わる事業推進，市場調査・分析

書評

秋田県由利地域と山形県庄内地域の広域連携計画の策定

その他

「庄内地域と関西地域との交流促進方策」の策定

その他

「米国コロラド州政府・州議会とチャータースクール制度」レポート

その他

PAGTY社会人研修事業説明会，国内会議，2023年09月，オンライン，PAGTY社会人研修事業説明会，口頭発表（一般）

横浜国立大学BEVI普及セミナー，国内会議，2023年09月，横浜国立大学，外国人との対話の深まりが学生にもたらすもの―特徴的な短期プログラムを事例に―，口頭発表（一般）

Summer Institute on International Education, Japan 2023，国際会議，2023年07月，Tohoku University，留学・国際プログラムのアセスメント・PDCA・教育的介入 －BEVI利用大学の事例紹介ー，口頭発表（一般）

東北農業経済学会・新潟大会，国内会議，2022年08月，オンライン、新潟食料農業大学，個別報告，口頭発表（一般）

2023年度，「仕事」で分かるグローバル社会Ｂ（海外駐在員の仕事編）(学際)

2023年度，「学生大使」派遣プログラムにチャレンジしよう(学際)

2022年度，「仕事」で分かるグローバル社会(学際)

「やまがたグローバル人材育成コンソーシアム」の立上げと運営，2022年04月 ～ 継続中

「地域の将来を左右しうる地球規模の社会・経済環境の変化を的確に捉え、その変化をさらなる発展の契機にできる山形」を目指すべき地域の将来像として掲げ、その実現を担う人材の育成を県内産官学が一体となって推進していく。育成対象は、日本人学生と留学生のみならず、地域で働く社会人も対象とする。

山形新聞紙上の韓国駐在員コラムに毎月投稿，2009年

2009年4月から2012年3月にかけて、山形県ソウル事務所長として、韓国事情を伝えるレポートをほぼ毎月投稿した。

韓国ソウルからの月例韓国レポート，2009年 ～ 2012年

山形県ソウル事務所長として、主な職務であったインバウンド観光誘客と山形県産品の輸出に関わる現地情勢を調査し、毎月、分析結果を山形県庁に報告（36回）。並行して，山形新聞紙上の韓国駐在員コラムにも毎月投稿（3年間掲載）。

山形県行政の国際化戦略に関わる事業推進，市場調査・分析，2007年 ～ 2012年

東アジアにおける県産品のブランド力向上のため、他県に先駆けて、①「賑やかし」に終わりがちな海外百貨店等における物産フェアからの撤退、②商談力のある若手人材の任用、③高級小売店と成約した商品の実演販売（県内生産者等を現地に派遣）に関わった。このような成功事例を分析し、地域ブランディングにおける行政の役割に関する知見を見出した。
また、県内製造業の海外展開支援に関しては、企業ニーズを調査し、山形大学及び東北大学で学ぶ留学生と県内製造業との接点形成事業（留学生インターンシップ、留学生向け合同企業説明会）を立ち上げた。さらに、2007年当時、日本企業の中国生産拠点における人件費高騰により「チャイナプラスワン」が言われ始めていたことから、県の施策において初めて留学生の母国としてのベトナムに注目（メンタリティーの近似性、勤勉さ、手先の器用さ）すべきことを提案し、現地調査事業を県の事業として立ち上げ、自ら調査、分析に当たった。以上の示唆は、現在でも山形県と関連事業者の事業展開に生かされている。

秋田県由利地域と山形県庄内地域の広域連携計画の策定，2006年

県境を跨ぐ両地域において効果的な地域連携を進めるため、現状分析を経て、「環鳥海地域事業推進プラン」の原案を作成した。その中で、地域発信の際には、冬季の日本海越しの季節風を山腹で受け続けるという鳥海山の地理的特性に立ち返える手法が有効であることを示した。例えば、「市場評価の高い両地域の岩ガキ」を発信する際、その由来を「天然岩ガキの生育を促す海底の湧水」、「豊富で上質な湧水や伏流水をもたらす降水量」、「冬場の大量の降雪」、「上述の鳥海山の地理的特性」の順に遡って説く姿勢を両地域で共有し、広域連携のメリットである「より広い面での情報発信」に実質を加えることを提案した。また、地理的特性に着目したことについては、その点を強調するほど、他地域の模倣を許さないメリットがあることも見出した。この計画は、2013年に改訂されたが、これら骨子はそのまま活かされた。

「庄内地域と関西地域との交流促進方策」の策定，2005年 ～ 2006年

2005年度から２年間、庄内空港と伊丹空港を結ぶ直行便（当時アイベックス社運航）の利用促進を担当する中で、関西の企業関係者、ホテル総料理長、百貨店関係者、旅行企画担当者、フリーペーパー発行者、米穀流通業者及び航空事業経営者からなる懇話会を運営し、庄内と関西との人の往来を促進するための提言と各種事業協力を得た。提言については集約、分析し、行政の指針として整理した。

「米国コロラド州政府・州議会とチャータースクール制度」レポート，2001年 ～ 2003年

米国コロラド州政府国際貿易局への初代派遣職員として海外駐在（3年間）する中で、日米地方政府間の相違点等について考察し、コロラド州政府の体系的紹介としては初めてとなる報告書を作成した。この報告書は、その後のコロラド州との交流に活かされてきたほか、山形大学の授業における「コロラド州学校区」の紹介など、学生に新たな視点を提供するためにも活用した。

海外・異文化体験の効果検証について

山形大学海外拠点校の活用について

海外ビジネスの実務について（インバンウンド観光、貿易、物流）

経営多角化による農業の所得向上と担い手確保について